国立病院機構東京医療センター

この研修プログラムの特徴

当科のモットーは「団結」で、皆が協力し合って多くの仕事をこなしています。手術が多く（月～金、毎日が手術日）、外来患者も多いため、この協力がないとやっていけません。現在、常勤する泌尿器科医は１０人（うちレジデント４人）、その他、泌尿器科には臨床研究のためのデータ管理や医局員のサポートをする専属秘書が２人、診断書の作成などを行う文書支援係が１人いて、この人達も団結のメンバーです。また、泌尿器科の外来は受診する患者数が多く、月曜日や水曜日は１日250人を超します。外来看護師は5人、外来クラークも2人いますが、全員で協力し合わないと溢れる患者さんをさばくことができません。患者さんをなるべくお待たせすることなく、業務を時間までに終わらせるのもやはり団結があってこそ叶うことです。
当科は小児の先天奇形、腎移植、不妊を除く泌尿器科疾患を扱いますが、大きな特徴は前立腺癌の患者が非常に多いことです。全国でも前立腺癌治療に関しては屈指の施設になっています。ロボット手術、小線源治療、外照射治療、いずれの治療も高いレベルで実施しており、遠方からも多くの方が当院での治療を希望し来院しています。
毎年若い専攻医が新たに団結の輪に加わっています。是非君も！定員は毎年2名です。

○本専門研修プログラムの連携施設は地域、大学の枠を超えた研修施設群が形成されています。
○独特な医療圏にあり、本土とは異なった疫学性のある琉球大学が加わっている点も特色の一つです。
○４年間の専門研修期間の間、基幹施設のみならず、連携施設である大学病院においても先進医療を経験し、都市型大病院と大学病院の両方において知識と技術を習得できる機会をもうけ、泌尿器科医としての経験をより深いものにすると同時に、将来進む方向を決める上で広い視野を育成できるようなプログラムになっています。
○連携施設である都立小児総合医療センターにおいては先天性疾患をはじめ、小児泌尿器科の専門性の高い診療を経験することになります。
○研修期間中には必ず研修協力施設である地域の病院やクリニックにおいても診療を経験し、地域医療の意義や病診連携の重要性を理解できるようになっています。将来開業や地域医療への従事を考えている医師には貴重な経験になるはずですし、病院に勤務していく医師にとっても病診連携の重要性を理解するいい機会になるはずです。
○泌尿器科医は外科医でありその真髄は手術です。本専門研修プログラムの目標は一般的な目標に加え、「手術が得意な泌尿器科医の育成」を挙げています。手術が得意になるためには若い頃から多くの手術を経験することが重要です。基幹施設の東京医療センターでは常に若い医師が上級医の指導のもと手術を執刀しています。研修開始と同時にダヴィンチのライセンスをとり、ロボット手術も実施しています。
○連携施設は全て症例数の多い施設であり、そこにおいても同様のポリシーで専攻医の育成にあたります。4年間の研修期間を終了し、専門医になる時点では泌尿器科領域の一般的な手術は全て独り立ちできる技量を獲得しているはずです。
○基幹施設においては臨床に従事すると同時に臨床研究も経験してもらうことになります。東京医療センターは悪性腫瘍の症例数が多く、とくに前立腺癌診療に関しては国内屈指の施設です。多くの症例から得られる臨床データは今後の医療の発展に不可欠なものですので、臨床研究を通してそれを公に示していくことは、臨床医の責務の一つになります。
○4年間の研修期間中、連携の大学病院を１施設は経験してもらうことになります。その間は必ず基礎研究の一端にも触れ、医師の学者としてのリサーチマインドを認識してもらうことになります。
○東京医療センターのような都市型大病院は大学病院に匹敵した臨床症例数があり、先端医療を経験できることに合わせ、大学病院にはない自由度を兼ね備えています。そのような施設で専門研修を行うことは将来に向けての視野が広がることになり、専門医になった際の方向性を見極める上で貴重な経験になるはずです。
○連携施設の腎センターと小児病院での専門領域の研修、大学病院での臨床と研究を経験することができ、「東京山の手泌尿器科専門プログラム」は充実した内容で理想的なものとなっています。

【専門研修プログラム履修期間を終了した専攻医の雇用について】
専門研修プログラムの研修期間は３年ないしは４年であり、当該プログラムに準拠して研修を行う研修医が当院期間職員として雇用される期間も原則的には研修期間と同じ期間です。現在の制度では、通常当該機関の専門研修プログラムを終了した翌年度に、専攻医の皆さん自らが専攻した基本診療領域の専門医試験を受験することになります。また、現在は具体的な制度には至っていませんが、基本領域の研修プログラムを修了した後にはサブスペシャルティ領域の研修を行うという進路も考えられます。
そこで東京医療センターでは、基本専門領域の研修が終了した専攻医に対して、ある一定の要件の中で引き続き東京医療センターでの期間職員としての雇用が可能な制度を設けています。
＜制度運用の詳細＞
以下の要件を満たした場合、専攻医は東京医療センターでの被雇用期間を延長することができる。
専門研修プログラム最終年度開始時点において、研修修了の見込みが立ち、さらに専攻医自身が雇用期間の延長を希望する場合、原則として１年間の期間延長
専門研修プログラム最終年度開始時点において、東京医療センターにサブスペシャルティ領域研修プログラムが用意されており、専攻医が当該サブスペシャルティ領域プログラムの研修開始を申請し、なおかつ当院がそれを承認した場合は、当該研修期間分の期間延長
その他、学位取得等特段の事情のために専攻医が雇用期間の延長を希望する場合、特段事情に応じた期間延長
身分は専門研修時と同等（期間職員）