国立病院機構東京医療センター

この研修プログラムの特徴

○小児急性疾患を中心に基礎から診療能力をつける
○小児科専門医を取得するための症例を十分経験できる
○学会発表・論文作成を指導
○女性医師も多くワークライフバランスに取り組んでいる
○医療安全・院内感染・臨床倫理の研修が院内で受けられる
○サブスペシャルティにも対応

地域の中核病院の小児科として近隣のクリニックの先生方との連携もよく、紹介率は75％前後、入院患者の半数以上は紹介患者です。小児の急性疾患をはじめ、スタッフの専門領域を生かした循環器、感染症、神経、内分泌・代謝、腎臓、血液、アレルギー、精神保健・心理、臨床遺伝などの幅広い領域の指導にも十分対応しています。さらに、慶應大学病院、成育医療研究センター、などとの連携を密にして、より専門的で最新の医療を提供できる体制を整えています。周産期医療として3床のNICUを整備し、在胎30週、出生体重1500g以上の新生児を対象に診療しています。
入院患者はスタッフ・専攻医・初期研修医が受け持ち医となりチームで診療にあたり、専攻医はスタッフから指導を受けながら初期研修医の仕事もしており、「学びながら教える」ことで確実に診療の力をつけられると考えています。
研究・学会活動に関しては、国立病院機構ネットワーク、慶應大学小児科や東京都立小児総合医療センターなどとの多施設共同臨床研究、新薬・ワクチン等の臨床試験・治験にも参加しています。各分野の国内外の学会における発表、学会誌・学術誌への論文投稿も積極的に行い、専門医試験に必要な論文作成もきめ細かく指導しています。

【専門研修プログラム履修期間を終了した専攻医の雇用について】
専門研修プログラムの研修期間は３年ないしは４年であり、当該プログラムに準拠して研修を行う研修医が当院期間職員として雇用される期間も原則的には研修期間と同じ期間です。現在の制度では、通常当該機関の専門研修プログラムを終了した翌年度に、専攻医の皆さん自らが専攻した基本診療領域の専門医試験を受験することになります。また、現在は具体的な制度には至っていませんが、基本領域の研修プログラムを修了した後にはサブスペシャルティ領域の研修を行うという進路も考えられます。
そこで東京医療センターでは、基本専門領域の研修が終了した専攻医に対して、ある一定の要件の中で引き続き東京医療センターでの期間職員としての雇用が可能な制度を設けています。
＜制度運用の詳細＞
以下の要件を満たした場合、専攻医は東京医療センターでの被雇用期間を延長することができる。
専門研修プログラム最終年度開始時点において、研修修了の見込みが立ち、さらに専攻医自身が雇用期間の延長を希望する場合、原則として１年間の期間延長
専門研修プログラム最終年度開始時点において、東京医療センターにサブスペシャルティ領域研修プログラムが用意されており、専攻医が当該サブスペシャルティ領域プログラムの研修開始を申請し、なおかつ当院がそれを承認した場合は、当該研修期間分の期間延長
その他、学位取得等特段の事情のために専攻医が雇用期間の延長を希望する場合、特段事情に応じた期間延長
身分は専門研修時と同等（期間職員）