国立病院機構東京医療センター

この研修プログラムの特徴

当院総合内科（総合診療科）は、1986年に発足し、1992年から後期研修医の採用を開始しました。以来、幅広い健康問題に対応し、患者の心理・社会状況にも配慮する「総合診療の基本理念」を堅持しつつ、一般的な内科疾患に関しては、新しい知見や根拠に基づき、水準以上の医療を提供する総合内科(general internal medicine)として機能することを目指し、数多くのレジデントを育成してきました。修了生の多くは、第一線の診療所、地域の中核病院、総合診療と密接に関連する医学教育、社会医学など、様々な分野で活躍しています。
本研修プログラムの中心となる東京医療センターは、国立病院機構の中では最も病床数の多い施設であり、地域との結びつきの強い急性期病院として地域医療に貢献してきました。診療実績では、年間のべ30000人の外来患者、1800人の入院患者を担当し、一日平均入院患者数は概ね80-90名で推移しており、国内総合診療部門として最大規模の診療を展開しています。入院経路は当直医からの診療依頼、総合内科も担当している日中の二次救急診療など救急経由が多く、救急入院が入院全体の70％前後を占め、地域の急性期医療ニーズに応えています。
また、臨床研修指導も当科の重要な業務で、必修化された前期研修のみならず、卒後3-7年の後期研修、近年では医学生の臨床実習の指導にも精力的に取り組んでいます。本研修プログラムは、院内各専門家の医師やコメディカルスタッフ、周辺の各地域医療機関の協力のもと、細やかなフィードバックを受けながら研修できる環境を整えていることが特徴です。専攻医は、自己研鑽を重ねながら人々の命と健康に関わる幅広い問題について適切に対応する専門医になることを目指し、研修修了後には標準的な医療を安全に提供し、疾病の予防に努めるとともに将来の医療の発展に貢献できる総合診療専門医となります。
本プログラムでは、5つの必須診療科と選択診療科で3年間の研修を行います。研修は基幹施設と連携施設で行われ、それぞれの特徴を生かした症例や技能を幅広く、専門的に学ぶことができます。

【専門研修プログラム履修期間を終了した専攻医の雇用について】
専門研修プログラムの研修期間は３年ないしは４年であり、当該プログラムに準拠して研修を行う研修医が当院期間職員として雇用される期間も原則的には研修期間と同じ期間です。現在の制度では、通常当該機関の専門研修プログラムを終了した翌年度に、専攻医の皆さん自らが専攻した基本診療領域の専門医試験を受験することになります。また、現在は具体的な制度には至っていませんが、基本領域の研修プログラムを修了した後にはサブスペシャルティ領域の研修を行うという進路も考えられます。
そこで東京医療センターでは、基本専門領域の研修が終了した専攻医に対して、ある一定の要件の中で引き続き東京医療センターでの期間職員としての雇用が可能な制度を設けています。
＜制度運用の詳細＞
以下の要件を満たした場合、専攻医は東京医療センターでの被雇用期間を延長することができる。
専門研修プログラム最終年度開始時点において、研修修了の見込みが立ち、さらに専攻医自身が雇用期間の延長を希望する場合、原則として１年間の期間延長
専門研修プログラム最終年度開始時点において、東京医療センターにサブスペシャルティ領域研修プログラムが用意されており、専攻医が当該サブスペシャルティ領域プログラムの研修開始を申請し、なおかつ当院がそれを承認した場合は、当該研修期間分の期間延長
その他、学位取得等特段の事情のために専攻医が雇用期間の延長を希望する場合、特段事情に応じた期間延長
身分は専門研修時と同等（期間職員）